
目標と推進状況
大成建設では、DE&I推進の取り組みを開始して以来、「数値目標の設定」を施策の軸の一つと位置付け、達成状況や効果の検証と改善のPDCAを繰り返してきました。
計画達成後も次のレベルを目指して、取り組みをさらに前進させていきます。
大成建設DE&Iをあらわす数字
数値目標(2030年度まで)
1.新卒採用に占める女性の割合
2.キャリア採用に占める女性の割合
3.総合職に占める女性の割合
4.女性職位者数※2020年度比
2.6倍
8倍以上
- ※職位者:本部長や副本部長、室長や作業所長・営業所長など、職務上の地位にある者
5.男性の育児休業取得率
2017年度出生分から、6年連続達成
※育休は、子が2歳になる
誕生日の前日まで取得可
2016年度出生分以降の男性育休取得者数は、2,100人を超えています。
6.男性の育児休業取得日数(平均)
30日以上
22.5日
2022年度は11.6日、2023年度は17.3日でした。
人財
従業員数
8,994人
2025年3月末時点
働きがいとダイバーシティ
採用人数
新卒
428人
キャリア
102人
新卒採用は、以下の属性を含む
-
男性
319人
女性
109人
-
外国籍
13人
-
障がい者
11人
※2024年度
(キャリアは2023年度の通年採用数)
平均勤続年数
男性
17.9年
女性
14.3年
2024年度
離職率
自己都合退職
1.5%
2024年度
女性社員比率
2024年度
年齢層別割合
2024年度
雇用形態別割合
2024年度
採用における男女別の競争倍率
2024年度
男女別の採用10年後の継続雇用割合比率
2024年度
男女別の再雇用・キャリア採用実績
ジョブリターン採用

男性
1人
女性
2人
2024年度
キャリア採用

男性
143人
女性
21人
2024年度
男女別の職種/雇用形態の流動性
職種転換実績

男性
256人
女性
145人
2024年度
雇用形態転換実績

男性
15人
女性
48人
2024年度
障がいのある人の雇用率の推移

2019年度〜2024年度
※各年6月1日時点で集計
働きやすさ
-

一月あたりの
平均残業時間2024年度30.3時間
-

年次有給休暇の
取得率2024年度60.0%
-

時短勤務利用者
2024年度累計156名
-

両立支援フレックス
制度利用者2018年~2024年度累計122名
-

節目休暇※
取得率2024年度68.9%
- ※工事作業所で働く
社員を対象とした休暇
- ※
-

リフレッシュ休暇※
取得率2024年度79.5%
- ※勤続の節目を迎えた
社員を対象とした休暇
- ※
-

女性の健康相談
利用者数2022年度~2024年度累計560名
ダイバーシティとジェンダーギャップ
係長級女性比率
2024年度
管理職女性比率
2024年度
役員女性比率
2024年度
女性管理職推移

2018年度~2024年度
男性の賃金に対する女性の賃金の割合
-
正規
男性
100%
女性
59.0%
-
非正規
男性
100%
女性
56.8%
2024年度
育児休業取得率
-
男性
100%
-
女性
100%
2024年度
男女の育休復職率

2018年度~2024年度
「男性を巻き込む」ジェンダー機会均等の実現への取り組み
-

上司(男性管理職)
研修2025年3月時点延べ参加者
1,400名超
-

夫婦で参加する
両立支援セミナー2025年3月時点延べ参加者
354組
-

男性の
育児休業取得者2025年3月時点延べ取得者
2,100名超
-

介護支援セミナー
2025年3月時点延べ参加者
3,357名超
教育と研修
-

能力開発にかかる
延べ研修時間2024年度597,694
時間 -

総研修金額
2024年度896,000
千円
社員のエンゲージメント向上
-

エンゲージメント
サーベイスコア2025年6月時点BBB 57.4
(半期に1回実施)
-

経営幹部と社員の
意見交換会2025年3月時点(累計)450回・
2,600名超(2025年度実施予定:360回・2,000名)
Message
DE&IからDEIBに向けて
大成建設では、多様な人財が活躍することのできる環境の実現に向け、これまで人事制度の拡充や風土醸成に幅広く取り組んできました。
さらに将来、社員一人ひとりが働く場所や時間等にとらわれず、自分に合った働き方を自由に選べるようになると、個々の活躍の可能性が広がる一方、組織としての一体感が希薄になってしまうリスクもあります。そこで、社員それぞれが多様な働き方を実現しつつも「大成建設の一員である」と感じられる環境作りが重要になると考えています。
DE&Iから一歩先のDEIBを見据え、社員のBelonging(ビロンギング=組織の一員としての存在意義を感じられること、帰属意識)を高める施策にも積極的に取り組んでいきます。