2024年9月18日
大成建設株式会社

　大成建設株式会社（社長：相川善郎）は、汚染物質を含む地下水を地中で浄化し拡散を防止できる透過性地下水浄化壁工法「マルチバリア^※1」（図1参照）に用いる有機フッ素化合物（以下、PFAS類）に対応したバリア材^※2を開発し、その効果を確認しました。本技術は揚水や水処理を必要とせず、PFAS類等で汚染された地下水を長期間にわたりメンテナンスフリーで拡散防止することができるため、コスト低減を図りながら飲料水源の保全や敷地外への汚染物質の拡散を防止することが可能となります。

　PFAS類は自然環境下で分解されにくく、蓄積しやすいことから、「永遠の化学物質」などと称され、国内外で製造・使用等が規制されつつあります。炭素とフッ素が結合して生成されるPFAS類のうち、ペルフルオロオクタンスルホン酸（以下、PFOS）やペルフルオロオクタン酸（以下、PFOA）は、撥水剤、ポリマー加工助剤、界面活性剤、半導体用反射防止剤などに広く利用されてきました。しかし近年、自然環境への残留性、人体の健康や生態系への影響が懸念されるようになり、POPs条約^※3でPFOSとPFOAは既に廃絶や制限対象となっています。わが国においても公共用水域や地下水からこれらの物質が検出され社会問題化しつつあります。環境省による令和4年度のPFOS及びPFOAに関する調査結果^※4では、指針値（暫定）（PFOSとPFOAの合計値で50ng/L以下）^※5を超過した地点は16都府県で111地点に上り、このうち地下水での超過事例が74地点を占めていると報告されています。
　このような汚染地下水の拡散を防止する一般的な対策としては、汚染地下水を揚水して処理する「バリア井戸」があります。しかし、この方式では揚水および地上に設置する処理設備を長期にわたり常時稼働させる必要があることから、処理コストの増大が課題となっています。
　これに対し、当社では地下水に含まれる汚染物質を分解・吸着することが可能な浄化壁を地中に構築する「マルチバリア」を1997年に開発して以来、数多くの導入実績を積み重ねてきました。マルチバリアは地下水の揚水が不要でメンテナンスフリーのため、汚染地下水の拡散防止対策を導入から維持管理までのトータルコストで安価に実施できます。
　そしてこの度､当社ではPFAS類を対象としたマルチバリアに用いる新たなバリア材について、高い拡散防止効果を有していることを室内カラム試験^※6により確認しました。

　PFAS類に対応するバリア材の性能確認結果は以下のとおりです。

　今後当社は、今年度中に実サイトでの実証試験を予定しており、バリア材を着脱可能なマルチバリア（特許出願済）の適用も検討しています。PFAS類を対象物質としてマルチバリアのラインナップに加えることで、地下水中の汚染物質に対するマルチバリアの適用範囲の拡大を図り、引き続き地下水環境の保全に貢献してまいります。