2024年5月7日

　大成建設株式会社(社長：相川善郎)は､2021年に開発した地山の地質構造を調べる弾性波探査^※1の震源にトンネルの発破掘削を活用して従来法の2倍以上の長距離探査を可能にした地質探査法｢T-BEP(＝Taisei Blast Excavation Prospecting)」を改良し、計測装置に無線通信を採用するなどスマート化を図りました。掘削作業を妨げずに切羽前方350m付近までの地山状況を事前に把握することが可能な本技術に改良を加えることで、計測装置の設置・測定時間が大幅に短縮されるとともに､受振器の回収･再利用により計測コストの大幅な削減が可能となります。

　山岳トンネル工事では、掘削作業の安全を確保するため、大量湧水が想定される湧水帯や岩盤が脆い状態になっている破砕帯の位置や規模などの詳しい地山状況をできるだけ早期に把握し、事前に様々な対策を講じる必要があります。特にトンネル掘削位置と地表面の標高差が大きい大土被り区間の工事では、地表からの事前調査の精度向上が求められています。当社は、トンネルの発破掘削を弾性波探査の震源として活用するとともに振動の受振器に独自の改良を加えることで、従来の2倍以上となる切羽前方350mまでの地山状況を把握できる長距離地質探査法「T-BEP」を開発し、実施適用しています。この探査法では、削孔した孔壁に受振器を設置後、隙間にモルタル充填して地山と密着させ測定精度を高めてきましたが、計測装置の設置から測定開始に至るこれらの作業^※2に約10時間を要していました。また、火薬による発破と同時に受振器に対して探査開始信号を伝達するため、有資格者が発破装置と受振器を結線する作業^※3を行っており、地山探査での作業効率と安全性の向上を図るためには、このような有線による通信方法にも改善が必要となっていました。

　そこで当社は、「T-BEP」の受振器とその設置方法や信号を送る通信方法を改良し、計測装置の設置・測定作業を簡便かつ効率的に行えるようスマート化を図りました。これまでに富山県の利賀トンネル（仮称）建設工事^※4（発注者：国土交通省北陸地方整備局）において新たな探査法の検証を行い、測定精度を維持しつつコストの大幅な削減が可能となることを確認しました。

　今後、当社はトンネルと地表面の標高差が大きい大土被り区間を有する山岳トンネル工事での地山状況の把握に本探査法を積極的に展開し、地山探査における測定精度向上、作業効率化および安全性の向上を図ることで、トンネル掘削時の安全確保と生産性の更なる向上に努めてまいります。