生産施設向け総合地震防災システムを開発
生産装置を含む施設全体の地震リスクを簡易に評価
2016年5月23日
大成建設株式会社
大成建設株式会社（社長：村田誉之）は、半導体生産施設などにおける地震による被害を短期間で、簡易評価できる『生産施設向け総合地震防災システム』を開発しました。
当社では、1998年に地理情報システム（GIS）を用いて、地震による建物の倒壊、損傷や経済的な損失などを解析、評価、表示する「総合地震防災システム」を開発し、活用してきました。このシステムは、地震対策の違いにより地震時の建物損失や復旧までの日数などを解析し、事業継続に関するリスクを評価するものです。
従来の「総合地震防災システム」は、建物躯体と建築設備のみが評価対象で、生産装置は対象にしていませんでした。
そこで、当社保有の半導体生産ライン情報データベースの活用により、生産装置を含む施設全体の地震リスクを、短期間で簡易に評価できるシステムを開発しました。
本システムの特長は以下のとおりです。
- 1従来のシステムに、生産装置の振動特性測定・応答解析データや生産ライン構成・復旧状況などの生産ライン情報を取り込むことで、生産施設の地震被害・復旧評価モデルを構築して地震リスクを評価できます。
- 2地震対策導入時の費用対効果について、物的損失や営業損失などの観点から損失低減効果を比較、評価できます。
- 3生産再開に向けた復旧日数について、生産施設の運用状況に基づく復旧工程を想定し、地震対策による損失低減効果を比較、評価できます。
今後、当社では、本システムの活用を通じ、半導体生産ライン情報データベースのブラシュアップを図る予定です。さらに半導体生産施設だけでなく、生産施設全般にも適用できるよう機能拡張し、本システムの積極的な活用により事業継続の支援拡大を図っていきます。
