昨今、世界情勢が揺れ動き、社会や経済の不確実性が増しています。一部の国では環境保全などの取り組みに停滞も見られます。しかし、環境・人権をはじめとするサステナビリティ課題が人々の暮らしや経済活動に及ぼす影響の大きさを考えると、課題への対応は、後戻りすることのない、不可逆な流れだと言えます。今後、企業には、課題解決に真摯に取り組む姿勢が、これまで以上に問われることになるでしょう。

当社グループは、事業を通じてお客様と社会のサステナビリティ課題を解決し、「人々が豊かで文化的に暮らせるレジリエントな社会づくりに貢献する」ことを目指しています。脱炭素、資源循環、自然共生、人権、地域連携などをはじめとするサステナビリティ課題は複雑に連関しており、解決への取り組みが相乗効果を生む場合もあれば、相反する要素を調整する必要が生じることもあります。当社グループでは、これらの課題を個別に扱うのではなく、統合的かつ戦略的に捉えて、シナジーの最大化とトレードオフの最小化に努めています。今後も、たゆまぬ挑戦により、サステナビリティ課題を統合的に解決する力を高めていきます。

2024年度に、ダブルマテリアリティの観点からリスクと機会を検討し、マテリアリティを見直しました。改定した５つのマテリアリティは、「より良い未来を築く」という共通の目的で結びついており、着実な対応を積み重ねることが、社会から信頼を得て、当社グループの成長を推し進めることにつながります。環境関連技術の深化やZEB市場での優位性など、既に効果が出ており、競争力向上にも寄与しています。今後も、マテリアリティへの対応を通じて、事業機会の拡大、人的資本の強化、リスクの低減、資本市場における成長期待の向上などを図り、企業価値のさらなる向上を目指します。

また、国際的な情報開示制度の整備に伴い、日本でもサステナビリティ情報の開示義務化が進んでいます。当社グループでは、開示基準とのギャップ分析やCO₂排出量の集計方法の高度化を進めており、透明性と説得力のある情報開示を通じて信頼を高め、資本市場での評価向上につなげていきます。

現在、当社は、全社を挙げて企業風土改革に取り組んでいます。私も、その一員として、社員が誇りを持ってワクワクしながら働き、さまざまなことに挑戦できる環境をつくるために注力しています。そして、それを、事業を通じてお客様と社会のサステナビリティ課題を解決する力を高めることにつなげ、持続的な企業価値向上と安定的な成長を実現したいと考えています。

そのためには、ステークホルダーの皆様との建設的な対話を深めることも欠かせません。今後とも、当社グループのサステナビリティに関する考え方と取り組みにご理解を賜り、率直なご意見とご助言をいただきますよう、心よりお願い申し上げます。ともに、人も自然もいきいきとする未来を築いてまいりましょう。