マテリアリティ

マテリアリティの特定とプロセス

マテリアリティは、大成建設グループが社会とともに持続的に成長するために取り組むべき重要な課題として、SDGs(国連の持続可能な開発目標)などのグローバル課題の解決と当社グループの理念体系をむすびつけ価値創造につながるものと捉えており、事業活動の基盤となるものです。
大成建設グループは、社会およびステークホルダーの関心や社会課題を認識するとともに、当社グループの経営への影響(インパクト)を踏まえ、マテリアリティの継続的な見直しを実施しており、2020年度にもマテリアリティの一部を変更しました。
今後は、マテリアリティに沿ったKPIs (重要業績評価指標)についても再検証し、社内の各部門横断的に取り組む中で、中核的に遂行していく主管部門も定め、特定する予定です。

マテリアリティ

マテリアリティ・アセットメント

マテリアリティに沿って課題とKPIs(重要業績評価指標)を明確にし、取り組みを進めることで事業活動を通じた社会課題の解決・価値創造を目指しています。

マテリアリティの特定プロセス
  • *1 参考とした国際的な枠組み:ISO26000,GRIスタンダード,SASB,TCFD,UNGC,SDGs,ILO中核的労働基準,ビジネスと人権に関する指導原則,世界人権宣言(関連ページ参照)
  • *2 2017年度に特定した21のマテリアリティの要素:①気候変動の緩和と適応、②生物多様性の保全、③環境リスク対応、④持続可能な資源の利用⑤人権の尊重・差別の禁止、⑥サプライチェーンマネジメントの推進、⑦品質の確保と技術の向上、⑧次世代に向けた技術開発、⑨次世代技術者の育成、⑩労働安全衛生管理の徹底、⑪働きやすい職場づくり、⑫雇用・キャリア形成支援、⑬ダイバーシティの推進、⑭地域コミュニティ発展、⑮安心・安全な社会の発展、⑯コンプライアンスの推進、⑰情報の適正な管理・活用、⑱知的財産の保全、⑲コーポレート・ガバナンスの確立、⑳ステークホルダーとの対話・情報開示、㉑リスクマネジメントの徹底
  • *3 21のマテリアリティの要素をベースに、ESG専門家(有識者4名)と経営部門のダイアログを実施。主な意見は、・企業の存続と社会の良き関係を示す「ガバナンス」の推進が重点課題、人権とサプライチェーンが最優先課題 ・環境分野での強みや技術を生かした貢献が重要 ・SDGs目標「レジリエントなインフラ構築」の達成に期待 など(関連ページ参照)
  • *4 「コンプライアンスの推進」を「コンプライアンスの徹底」に変更し、「グループガバナンス体制の再構築」を追記。

マテリアリティの特定及び新KPIsの設定

マテリアリティはCSR委員会で承認後、中期経営計画(2021-2023)に反映。今後は、2020年度の実績値を参考に、マテリアリティに沿ったKPIsを特定し、CSR委員会の議論を踏まえ、新KPIsを2021年度中に更新予定です

マテリアリティ
(関連するISO26000)
各マテリアリティに関する取り組みの方向性
①持続可能な環境配慮型社会の実現
(環境)
気候変動対策や生物多様性保全などの環境保護、エネルギーや水、資源、原材料などの持続可能な資源利用に努め、バリューチェーン全体における持続可能な環境配慮型社会の実現に、グループ一体となって取り組みます
②品質の確保と技術の向上
(消費者課題)
設計、施工、運用等のあらゆる建設フェーズでの技術や関連サービスのライフサイクルへの影響を総合的に考慮したDXの推進により、お客様満足の最大化に繋がる品質向上と生産システムの変革を実現します
③持続可能な社会の実現に向けた技術開発
(環境・消費者課題・コミュニティ)
オープンイノベーションの活用を通じて、クリーンテクノロジーの研究や、これまで培ってきた環境・社会課題の解決に繋がる技術開発やノウハウをフルに活かし、地域コミュニティの活性化に貢献します
④サプライチェーン・マネジメントの推進
(公正な事業環境・人権)
調達慣行におけるサプライチェーン上のリスクを環境・人権問題と捉え、取引先と一体となってCSR調達活動を推進し、サプライチェーン全体で社会的責任を果たします
⑤労働安全衛生管理の徹底
(労働慣行)
「死亡災害ゼロ」「重大災害ゼロ」の達成を掲げ、労働安全衛生管理の徹底を図ることで、従業員や取引先が安心できる安全衛生環境の向上と整備に全力を挙げて取り組みます。
⑥技術者の育成・担い手の確保
(人権・労働慣行・消費者課題)
研修制度・雇用制度などの処遇改善・労働基準法などの改正案を踏まえた働き方改革により、人材の育成と活躍機会の最大化、技術人材不足の解消とイノベーションの促進を図ります
⑦働きがいのある魅力的な職場環境の実現
(人権・労働慣行)
ダイバーシティ&インクルージョンを進め、雇用や給与制度といった労働条件について、労使対等の立場で協議を実施し、多様な能力を最大限に発揮できる働きやすい職場環境の実現を目指します
⑧コンプライアンスの徹底
グループガバナンス体制の再構築

(消費者課題・組織統治・公正な事業慣行)
腐敗防止、反競争的行為の防止、コンプライアンス違反といった企業倫理に係る苦情処理メカニズムを周知し、グループ全体のガバナンス体制の再構築により、様々な環境変化やリスクにも耐え得るバリューチェーンのレジリエンス強化に努めます
  • *4 新KPIsおよび、SDGsとの関連性、社会へのインパクト等のリスク評価の詳細は、2021年秋発行予定の統合レポートに掲載予定