リリース

複数人が同時に災害体験可能なメタバースシステム「T-Meta JINRYU」を開発

-群集の動きを考慮した最適な避難計画や効果的な災害対策の検証が可能に-

2024年2月5日
大成建設株式会社

 大成建設株式会社(社長:相川善郎)は、「サービス・ソリューションのDX」の一環として、災害発生時における施設内の状況をリアルに再現した3次元仮想空間内で、複数人が同時に参加し避難行動などを体験できる災害体験メタバースシステム「T-Meta JINRYU」を開発しました。本システムの適用により、臨場感のあるメタバース空間が再現でき、火災時の炎や煙の拡散、群集の動きなどのシミュレーション結果に基づく最適な避難計画や効果的な災害対策の検証が可能となるだけでなく、平時の人流を考慮した施設計画の検討などに有効活用することができます。

 災害時の避難計画を含む施設内の人流計画の立案では、対象エリア内での混雑の発生や集中などによる人的被害を最小にするために高齢者や障がい者を含む年齢、性別、歩行能力の異なる様々な利用者が安全かつ迅速に移動できるよう、施設内の空間情報を考慮して群集の動きをシミュレーションすることが重要となります。近年、災害時の群集避難状況を3次元仮想空間で再現できるVRを用いた災害体験システムが開発され、防災訓練などに活用されています。しかし、従来のシステムはVRデバイスを装着した個人に限定された災害体験にとどまっており、複数の被災者が周囲とコミュニケーションを取りながら避難行動をとるといった実際の災害時に想定される状況を再現することは困難でした。
 そこで当社は、BIMデータを活用した建物の空間情報と当社開発の人流シミュレーションシステム※1を用いた群集の避難状況および火災時の煙流動などの解析結果を3次元仮想空間内で統合させて臨場感のあるメタバース空間を構築するとともに、VRデバイスを介して複数の参加者が互いに会話しながら避難行動を体験できる災害体験メタバースシステム「T-Meta JINRYU」を開発しました。

本システムの特徴は以下のとおりです。(図1、図2参照)

  1. 1

    災害時の施設内の状況をメタバース空間で可視化し、臨場感のある体験が可能
    本システムは、VRデバイスを介してメタバース空間を可視化することで、災害時の人流や炎・煙の拡散などが再現された施設内の状況を仮想体験することができます。これにより、避難場所や避難経路、人流が集中し混雑が想定される出口などを事前に把握でき、災害時の迅速な意思決定や的確な避難行動の実施につながる、最適な避難計画の立案が可能となります。

  2. 2

    複数人が同時に参加でき、参加者間での会話が可能
    本システムは、災害時の施設内の状況を再現したメタバース空間において、複数人の同時参加および参加者間での会話を可能にしました。参加者が相互にコミュニケーションを取りながら災害時の役割分担などを確認することができ、被害状況の把握や報告、避難誘導など組織体制のあり方を考慮した実践的な防災訓練が実施可能となるため、避難計画や災害対策の効果等の検証が行えます。

  3. 3

    車椅子利用者や介助者の目線で避難状況を体験可能
    本システムは、群集内での移動に困難が伴う車椅子利用者やその介助者をメタバース空間に組み込み、災害時の車椅子利用者や介助者の避難行動を仮想体験することで、施設内の様々な利用者が安全かつ迅速に移動できる避難計画案を検討することができます。

  4. 4

    災害時だけでなく、平時の人流を考慮した施設計画の検討が可能
    本システムは、人流シミュレーションとの連携により、災害時だけでなく平時における動線計画の検討にも活用できます。建物内の什器やエレベータ、階段等の配置や施設の広がり、人流などを設計段階からメタバース空間で体験できるため、直感的な判断を加えた効率的な事前検討が可能となります。

 今後当社は、本システムを様々な用途の施設での防災・減災対策をはじめ、避難計画や動線計画の検討はもとより、施設自体の活性化にも役立てていきます。将来的には多様な解析結果と連携させたメタバース空間を構築・活用することで、より安全性と快適性に優れた魅力的な空間づくりを進めてまいります。

図1 システム概念図と活用例
図2 施設内での移動状況例(災害時)
  1. ※1

    当社開発のマルチエージェント型人流シミュレーションシステム「T-MultiAgent JINRYU」
    https://www.taisei.co.jp/about_us/wn/2020/200428_4912.html

DX認定
  • DX認定とは「情報処理の促進に関する法律」に基づき、「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応する企業を国が認定する制度です。