土壌汚染対策法で規定されている第1種特定有害物質（揮発性有機化合物^※5）による地下水汚染の件数は塩素化エチレン類による汚染が80％以上を占めています。塩素化エチレン類の汚染は広範囲に及んでいる場合が多いことから、低コストかつ環境負荷が少ない微生物を利用した浄化方法の適用が増えています。微生物を利用した浄化方法には、汚染サイトに生息している微生物を活性化させる方法と汚染サイトに汚染物質を分解する菌を人為的に導入する方法があります。前者では浄化が長期化する場合があり、近年では後者の適用を拡大するための安全で効果的な浄化技術の開発が求められています。そこで、好気性細菌RHA1株による浄化技術を開発し、このたび、好気性の塩素化エチレン分解菌では日本初の利用指針適合確認を取得しました。

地下水の汚染状況に対して効果的に浄化するため、RHA1菌の特性を踏まえた菌の適用法（菌体の適切な培養方法、汚染濃度に合わせた菌の投入量、汚染サイトの浄化工法選定など）を確立しました。この菌の適用により、従来は数年から数十年必要であった浄化期間を1か月から数年程度に短縮が可能となりました。

1. 1汚染物質の分解に菌の活性剤が不要
   本菌株は、国内で汚染事例が多いトリクロロエチレンやシス-1,2-ジクロロエチレンなどの塩素化エチレン類の汚染物質に対して、従来の好気性細菌とは異なり、菌による汚染物質の分解を促進する活性剤がなくても、菌体を導入するだけで浄化することが可能です。
2. 2環境規制物質を生成しない
   本菌株による浄化では、嫌気性細菌^※6を用いた場合にトリクロロエチレンやシス-1,2-ジクロロエチレンを浄化する過程で発生する環境規制物質（塩化ビニルモノマー）を生成しません。
3. 3生態系への影響が少ない
   本菌株は汚染物質の浄化が進行するとともに菌数が減少するため、汚染サイト内に生息する微生物や生態系への影響は少なく、菌の安全性が確認されています。
4. 4汚染物質の早期浄化にも有効
   本菌株による浄化は、掘削を行わずに地盤内で微生物の働きを利用して汚染物質を直接分解する手法であり、原位置浄化技術として広く普及している注水バイオスパージング工法^※7にも適用できるため、従来では処理が困難であった揮発性有機化合物の早期浄化が見込まれます。

今後、実汚染サイトでの浄化効果の確認、更なる浄化効率の向上を図るための研究開発を進めます。また、今回、前述の利用指針に基づく本菌株の浄化効果、安全性が認められたことから、本菌株を浄化事業に適用する枠組みを構築していきます。