ライフサイクルにおける土木構造物の環境負荷評価

木元 明日子^＊１・大脇 英司^＊１・宮原 茂禎^＊２

Life Cycle Assessment of Civil Engineering Infrastructures

Asuko KIMOTO^*1, Eiji OWAKI^*1 and Shigeyoshi MIYAHARA^*2

研究の目的

地球規模の環境問題に対する意識が向上し，土木構造物についてもライフサイクルを考慮した環境影響評価（以下LCA）が求められています。社会資本の整備計画や建設時の技術提案においてLCAを活用する検討が進んでおり，技術開発の場面でも環境性能を適切に評価しておく必要があります。一方LCAは工業製品を対象に発展したため，生産規模やライフサイクルのスケールの異なる土木構造物へ適用するための課題が指摘されています。ここでは著者らが実際に最新の土木技術に対して行ったLCAの経験から，土木構造物に適用する際の課題を明らかにすることを目的としました。

技術の説明

LCAは，“①目的と調査範囲の設定”，“②インベントリ分析”，“③環境への影響評価”の順に進めます。①では評価の対象物と評価の範囲（システム境界）を定めます。②ではシステム境界内の資源やエネルギーの消費量や廃棄物量から環境負荷量を算出します。③では環境負荷をもとに環境への影響を評価します。温暖化，オゾン層破壊，酸性化など，個別に環境影響を評価する場合，これらを統合して評価を行う場合があります。

主な結論

ハーモニカ工法は，周辺交通に対する工事規制の緩和や工期の短縮により，工事渋滞を回避できることにも特徴があります。しかし，渋滞回避による環境改善効果を評価する手法がないため，これを評価対象とすることができませんでした。“①目的の調査範囲の設定”においては工事期間中の環境改善効果を評価する手法の必要性や重要性が確認できました。また，ハーモニカ工法においては矩形掘削機などの個別生産の建設機械について，正確なインベントリデータの入手が困難でした。さらに，キトリートでは汎用機器の稼働率を“標準値”としましたが，実際はより少ない稼働率で効果が得られており，環境負荷を過剰に評価していました。これらのように“②インベントリ分析”についてはより実態に即したデータの整備が必要であることが分かりました。ダクタル橋とダム構造物の統合評価の事例から，手法の相違により環境負荷の低減効果が大きく異なって評価されることが分かりました。“③環境への影響評価”については，特に複数の影響を単一の指標に統合化する手法において，検討例を増やして土木構造物への適用方法を検討していく必要があることが分かりました。