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プレスリリース

『一般財団法人 大成学術財団』2018年度 助成対象研究を選定

2018年5月28日


 

大成建設株式会社

 

 大成建設株式会社(社長:村田誉之)が2017年3月に設立した一般財団法人 大成学術財団*(理事長:山内隆司)は、この度、設立後2回目となる対象研究を選定し、助成を行いました。

 2018年度の助成対象研究の募集には、2017年12月の締切日までに53件の応募があり、斎藤公男 日本大学名誉教授をはじめとする計11名の選考委員による審査の結果、下記のとおり、10件が助成対象研究として選定されました。
 また、2017年度助成対象研究のうち、2018年度も研究継続を希望する11件についても同時に審査が行われ、下記の通り11件が継続助成対象研究として選定されました。
 

1.2018年度助成対象研究(10件)

  • 乾 久美子(横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院・教授)
    「集合住宅における共有空間の形成手法と分析ツールの開発」
  • 岡辺 拓巳(豊橋技術科学大学大学院工学研究科・助教)
    「漂砂系土砂管理のための統合型モニタリング・予測解析システムの構築」
  • 川口 健一(東京大学生産技術研究所・教授)
    「画像データを用いた深層学習による天井の被害検出システムの開発」
  • シリンゴリンゴ・ディオニシウス・マンリー(横浜国立大学先端科学高等研究院・特任教員)
    「機械学習とスパース推定法を利用した地震応答モニタリング記録からの橋梁のリアルタイム損傷検知」
  • 瀬戸口 剛(北海道大学大学院工学研究院・教授)
    「コンパクトシティ計画による市街地集約化事業の維持管理コスト評価手法の構築」
  • 竹中 博士(岡山大学大学院自然科学研究科・教授)
    「分散性津波方程式の高速な新解法の開発」
  • 竹村 明久(摂南大学理工学部・講師)
    「室内CO2が知的作業効率とストレスに及ぼす影響」
  • 田中 英紀(名古屋大学 施設・環境計画推進室・特任教授)
    「遠隔エネルギーマネジメントのための用途別エネルギー消費パターン認識法の研究」
  • 中島 史郎(宇都宮大学地域デザイン科学部・教授)
    「温湿度変動下における直交集成板の挙動がCLTパネル工法建物の構造性能に及ぼす影響」
  • 藤井 聡(京都大学大学院工学研究科・教授)
    「フロー効果とストック効果を考慮した巨大震災のレジリエンス対策の被害軽減効果に関するマクロ経済モデルの構築」

2.2017年度継続助成対象研究(11件)

  • 伊藤 拓海(東京理科大学工学部・准教授)
    「IoTによる都市・建物の防災・避災・減災の高度化に向けた実用化研究」
  • 大鳥 靖樹(東京都市大学工学部・教授)
    「複数同時またはシーケンシャルに発生する自然外部事象に対するリスク評価法の研究」
  • 菊地 優(北海道大学大学院工学研究院・教授)
    「高摩擦すべり支承の熱・力学連成挙動解析システムの開発」
  • 木下 芳郎(日本工業大学工学部・准教授)
    「大規模空間での避難安全性評価実験手法の確立と経路記憶、出口探索行動の分析」
  • 崔 瑛(横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院・准教授)
    「欠陥を有するトンネルの耐震性能の明確化と欠陥対策工の設計方法の提案」
  • 杉本 知史(長崎大学大学院工学研究科・助教)
    「変状進行中の城郭石垣のモニタリングと崩壊危険度評価手法の提案」
  • 鈴木 卓(大阪大学大学院工学研究科・助教)
    「スラブ付きEWECS柱梁十字形接合部の構造性能評価法の開発」
  • 高橋 良和(京都大学大学院工学研究科・教授)
    「有メナーゼヒンジUBRC柱の開発」
  • 對馬 聖菜(早稲田大学創造理工学部・助教)
    「小中学校のゼロ・エネルギー化と室内環境質の向上に関する研究」
  • 峯元 高志(立命館大学理工学部・教授)
    「ZEB用の省エネ・創エネ機能を併せ持つ太陽光発電窓」
  • 李 春鶴(宮崎大学工学教育研究部・准教授)
    「環境作用とLiNO2化学反応の強連成に基づいた鉄筋コンクリート構造物の補修に関する研究」
(敬称略 氏名による50音順)
 

3.助成期間 2018年4月〜2019年3月 まで

 

4.助成総額 4,048万円

 

 当社は、大成学術財団を通じて学術研究に対する助成を行うことにより、次世代に向けた新たな技術の開発や、わが国の建設技術の向上の一助となるよう積極的に取り組んで参ります。

*大成学術財団は、設立者である大成建設株式会社(社長:村田誉之)のグループ理念である「人がいきいきとする環境を創造する」を実現する研究者を支援するために2017年3月に設立され、2017年度から毎年度、助成対象研究を募集するものです。 

 

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